建築
木造
建築施工
積算
インテリアコーディネーター
福祉住環境コーディネーター
色彩・カラーコーディネーター
ＣＡＤ
土木
日本建築
西洋建築
建築士
空間デザイン
建材
文化財
構造
住宅
カフェ
ＩＳＯ
建築現場
空調・衛生・配管
不動産・宅建
マンション
ガーデン・エクステリアプランナー
機械
大工
環境
電気
設備
都市計画・都市環境
分野別 建築用語検索
都市計画・都市環境
- ISO14000シリーズ
- ISO9000シリーズ
- ISO/TC224
- ICF（国際生活機能分類）
- アイストップ
- ITS（高度道路交通システム）
- アウトカム
- 青地・青道・青線
- 赤道・赤地・赤線
- 明渡裁決
- 明渡し裁決の申立て
- 明渡し訴訟
- アスファルト混合物事前審査制度
- アスファルトフィラー
- アセスメント
- アセットマネジメントシステム
- 圧力式下水道
- アドバイザリー業務
- アドプト制度
- アトリウム
- アーバン・コンプレックス・ビルディング整備事業
- アーバン・スプロール
- アーバンデザイン
- アーバンリゾート
- アフォーダブル住宅
- アミューズメント施設
- あんこ
- あんしん入居制度
- あんしん歩行エリア
- 暗騒音
- アンダーパス
- アンダーピーニング工法
- 安定型最終処分場
- ER（エンジニアリングレポート）
- ｅ－ｊａｐａｎ重点計画
- ｅ－ｊａｐａｎ戦略
- ＥＴＣ（ノンステップ自動料金支払いシステム）
- いきいきふれあい公園
- 育成用途
- 異常渇水
- 一次処理
- 位置指定道路
- 一団地の官公庁施設
- 一団地の住宅施設
- 一級河川
- 溢水
- 一体型土地区画整理事業
- 一体的施工
- 一点集中型都市
- 一般型誘導居住水準
- 一般環境大気測定局
- 一般公共海岸
- 一般廃棄物
- 移転補償
- 移動円滑化基準
- 移動円滑化の促進に関する基本方針
- 移動発生源
- インキュベートオフィス
- インターチェンジ
- インテリジェント・シティ整備推進事業
- インテリジェント・ロードネットワーク整備事業
- インナー・シティー
- インフラストラクチャー
- ウォーターカーテン
- ウォータープラン
- ウォーターフロント
- 迂回道路
- 右岸・左岸
- 動く歩道
- 雨水浸透ます
- 雨水滞水池
- 雨水調整池
- 雨水吐室
- 雨水流出抑制型下水道
- 雨水流出抑制施設
- 海と緑の健康地域づくり
- うるおい・緑・景観モデルまちづくり制度
- 運動公園
- 営業補償
- 衛星都市
- ＨＩＣ
- ＡＨＳ（走行支援道路システム）
- 液状化現象
- 液状化判定
- 駅勢圏
- 駅前広場
- エコセメント
- エコツーリズム
- エコ・ミュージアム
- エコロジカルネットワーク
- ＳＩ住宅
- ＳＳ
- ＳＴＳ（スペシャル・トランスポート・サービス）
- ＳＰＭ
- ＳＰＣ
- エッジシティ
- ＮＡＳ電池
- ＮＴＴ無利子貸付制度
- ＮＰＭ（ニューパブリックマネジメント）
- ＮＰＯ
- エネルギー監理士
- Ａ．Ｐ．
- Ｆプラン
- ＬＲＴ
- ＬＯＩ
- ＬＣＡ
- ＬＣＣ
- ＬＳＡ（ライフサポートアドバイザー）
- 鉛管対策
- 延焼遮断帯
- 塩素処理
- 沿道環境整備事業
- 沿道区画整理型街路事業
- 沿道再開発型街路事業
- 沿道市街地整備促進街路事業
- 沿道整備道路
- 沿道地区計画
- ＯＲＶＲ
- オイルボール
- 応急仮設住宅
- 応急危険度判定（被災建築物の応急判定制度）
- 応急給水槽
- 横断条項
- オオタカ
- オキシデーションディッチ
- 屋外広告物
- 屋上等緑化
- 汚水処理施設整備率
- 汚染者負担の原則（ＰＰＰ）
- オゾン層の破壊
- 汚濁負荷量
- ＯＤ調査
- 汚泥の処理・処分・有効活用
- オーバーパス
- オープンカフェ
- オープンスペース
- オリジネーター
- 温室効果ガス
- 温暖化
- 海岸環境整備事業
- 海岸保全基本計画
- 海岸保全区域
- 街区公園
- 街区再編まちづくり制度
- 海上公園
- ガイドウェイバスシステム
- 開発インター事業（ＮＴＴ-Ａ型）
- 開発許可
- 開発行為
- 開発審査会
- 開発登録簿
- 開発利益
- 海洋投入処分
- 改良住宅
- 街路交通調査
- 街路樹
- 価格固定
- 閣議アセス
- 拡大生産者責任（EPR）
- 拡張収用（超過収用）
- 核店舗
- 核都市
- 確認型総合設計
- カーシェアリング
- 過小床
- 課税の特例
- 過載積車
- 風の道
- 河川
- 河川環境管理基本計画
- 河川環境整備事業
- 河川管理施設
- 河川管理者
- 河川管理用道路
- 河川区域
- 河川敷緑地
- 河川浄化
- 河川整備計画方針
- 河川整備計画
- 河川テラス
- 河川防災ステーション
- 河川保全区域
- 河川マリーナ
- 河川水辺の国勢調査
- 河川予定地
- 河川立体区域制度
- 型別供給
- 渇水
- 渇水水量
- 活性汚泥法
- 活断層
- 合併処理浄化槽
- 河道
- 可動支承
- かび臭物質
- 下部工
- 花粉症
- 仮換地
- ガレリア
- がわ
- 簡易水道事業
- 簡易専用水道
- 環境アセスメント
- 環境影響評価制度
- 環境影響評価法
- 環境管理プログラム
- 環境基準
- 環境基本計画
- 環境基本法
- 環境共生住宅
- 環境形成型地区計画
- 環境施設帯
- 環境税
- 環境ふれあい公園
- 環境ホルモン
- 環境マネジメントシステム
- 環境緑地
- 環境ロードプライシング
- 管渠更正工法
- 緩傾斜（型）堤防
- 観光交流空間づくりモデル事業
- 慣行水利権
- 観光レクリエーション地区
- 緩衝建築物
- 緩衝帯
- 環状メガロポリス構造
- 緩衝緑地
- 関心表明書
- 間接補助
- 幹線道路
- 緩速ろ過システム
- 換地
- 換地計画
- 換地処分
- 感潮河川
- 監督処分
- カントリーパーク（特定地区公園）
- 環八雲
- 管理型最終処分場
- 監理技術者
- 管理処分方式
- 危機管理
- 気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）
- 基準渇水流量
- 基準地価格
- キス・アンド・ライド
- 規制緩和
- 既成市街地
- 犠牲量モデル
- 既存不適格建築物
- キーテナント
- 軌道
- 基本高水流量
- 基本構想（交通バリアフリー法）
- ギャラリー
- CALS(生産・調達・運用支援統合情報システム）
- CALS/EC
- 急傾斜地
- 91条補償
- 97条補償
- 給水義務
- 給水装置
- 給水量原単位
- 急速ろ過システム
- 境界確定
- 供給・処理施設
- 共振
- 行政指導
- 強制収用
- 行政代執行
- 行政庁
- 共同化・協調化
- 共同溝
- 共同施設
- 共同住宅建替誘導型総合設計
- 共同輸配送
- 京都議定書
- 業務核都市
- 業務施設集積地区
- 業務代行土地区画整理事業
- 業務代行方式
- 共有換地制度
- 共用部分
- 漁業補償
- 居住水準
- 巨大水利
- 魚道
- 緊急地方道路整備事業
- 緊急通信システム
- 緊急都市開発関連街路事業（NTT-A型）
- 緊急都市内浸水対策事業
- 緊急有料道路事業（NTT-A型）
- 近郊整備地帯
- 近郊緑地保全区域
- 金銭補償
- 近隣組合
- 近隣公園
- 近隣住区
- 近隣商業地域
- 近隣騒音
- 区域区分
- 空域
- 空港整備特別会計
- 空港と飛行場
- 区画整理事業
- （財）区画整理促進機構
- 国等の環境物品等の調達の推進に関する法律（グリーン購入法）
- 区分所有
- 区分所有建物（マンション）
- 区分地上権
- 組合再開発促進基金
- 組合施行
- くらしのみちゾーン
- くらしのみちづくり事業
- クリプトスポリジウム
- クリーンエネルギー
- グリーンツーリズム
- グリーンプラン2000
- グリーンベルト構想
- グリーンボランティア
- クルドサック
- グループホーム
- ケア付高齢者住宅
- 警戒水位
- 計画雨水量
- 計画汚水量
- 計画高水流量
- 計画高潮位
- 計画交通量
- 計画制限
- 計画段階アセスメント
- 計画段階環境アセスメント制度
- 景観条例
- 下水処理水再利用
- 下水道
- 下水道管渠
- 下水道管渠通信網
- 下水道基本計画
- 下水道事業財源
- 下水道事業における事業認可
- 下水道台帳
- 下水の熱利用
- ケーソン工法
- ゲニウス・ロキ
- 建運協定
- 見解書
- 減価補償金
- 権原
- 原始取得
- 現状非悪化
- 原寸発注（プレカット）
- 建設汚泥リサイクル指針
- 建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律（建設リサイクル法）
- 建設混合廃棄物
- ㈱建設資源広域利用センター
- 建設廃棄物
- 建設発生土
- 建設発生土情報交換システム
- 建設副産物
- 建設副産物実態調査（センサス）
- 建設副産物情報交換システム
- 建設副産物適正処理推進要綱
- 建設副産物リサイクル公報推進会議
- 建設リサイクルガイドライン
- 建設リサイクル推進計画2002
- 建設リサイクルデータ総合システム（CREDAS入力システム）
- 建設リサイクル法
- 原則型権利変換
- 減損会計
- 建築確認
- 建築協定
- 建築許可
- 建築限界
- 建築主事
- 建築審議会
- 建築審査会
- 建築線
- 建築物
- 建築分科会
- 建築面積
- けんばら
- 減歩
- 減歩緩和
- 現物補償
- 建ぺい率
- 兼用工作物
- 権利移転等促進計画
- 権利者法人
- 権利取得裁決
- 権利床
- 権利変換期日
- 権利変換方式
- 広域行政圏
- 広域公園
- 広域国際交流圏
- 広域循環方式
- 広域道路整備基本計画
- 広域物流拠点
- 広域防災拠点
- 広域連携拠点
- 公営住宅
- 公益施設
- 公益信託
- 公園
- 公園施設
- 公開空地
- 公害健康被害補償
- 公害防止計画
- 光化学オキシダント
- 公拡法
- 高規格幹線道路、地域高規格道路
- 高機能舗装
- 公共空地
- 公共下水道
- 公共工事土量調査
- 公共工事のコスト縮減
- 公共交通関連歩行者専用道整備事業（NTT-A型）
- 工業再配置促進法
- 公共施設
- 公共施設管理者負担金制度
- 公共車両優先システム
- 工業専用地域
- 公共団体施行
- 工業団地造成事業
- 工業地域
- 公共賃貸住宅
- 公共的駐車施設
- 公共投資基本計画
- 公共投資による経済効果
- 工業等制限区域
- 公共補償
- 工業用水
- 航空機と飛行機
- 航空制限
- 工作物
- 交差点飽和度
- 公示価格
- 工事（費）補償
- 工場アパート
- 公図
- 洪水予報河川
- 構造改革特区
- 高層住居誘導地区
- 公団等施行
- 公聴会
- 交通安全施設
- 交通安全施設等整備事業実施計画
- 交通管制システム
- 交通管理計画
- 交通結節点
- 交通渋滞
- 交通需要推計
- 交通需要マネージメント
- 交通情報システム
- 交通バリアフリー法
- 交通広場
- 交通容量
- 交通流対策
- 公的観光レクリエーション地区
- 公的資金による住宅
- 高度浄水処理
- 高度処理
- 高度地区
- 高度利用型地区計画
- 高度利用推進区
- 高度利用地区
- 公募型プロポーザル方式
- 閘門
- 公有水面
- 公有地拡大法
- 合流式下水道
- 合流式下水道の改善
- 交流ふれあいトンネル・橋梁整備事業
- 高齢者・障害者向け公営住宅
- 高齢者円滑入居賃貸住宅制度
- 高齢社会
- 高齢者在宅サービスセンター
- 高齢者の居住の安定確保に関する法律
- 高齢者向け優良賃貸住宅供給助成事業
- 港湾管理者
- 港湾区域
- 護岸
- 国営公園
- 国際ハブ空港（スーパーハブ空港、グローバルハブ空港）
- 国際標準化機構（ISO）
- 国勢調査
- 国道43号線訴訟最高裁判決
- 国土総合開発法
- 国土利用計画
- 国土利用計画地方審議会
- 国民公園
- 国連環境開発会議（UNCED）
- 国連環境計画（UNEP）
- コージェネレーション
- 個人施行
- コースタル・コミュニティ・ゾーン
- 国庫支出金
- 固定資産税評価額
- 固定支承
- コーディネーター
- 固定発生源
- 古都保存統合補助事業
- 個別指定制度
- 個別循環方式
- コーポラティブ方式
- ごみアセスメント制度
- コミュニティ
- コミュニティインフラ
- コミュニティ住環境整備事業
- コミュニティ・ゾーン形成事業
- コミュニティ道路
- コミュニティバス
- コミュニティビジネス
- コモンスペース
- CORINS（工事実績情報サービス）
- コレクティブ・ハウジング
- 根幹的都市施設
- 混雑度
- 混雑率
- コンストラクションマネジメント
- コンバージョン
- コンパクト・シティ
- コンペ
- コンベンション・シティ
- コンベンション・タウン
- コンポスト
- 災害危険区域
- 災害情報システム
- 再開発会社施行
- 再開発型開発行為
- 再開発組合
- 再開発事業
- 再開発事業計画認定制度
- 再開発住宅
- 再開発促進地区
- 再開発地区整備計画
- 再開発等促進区を定める地区計画
- 再開発プランナー資格制度
- 災害復旧事業
- 災害復興市街地再開発事業
- 裁決申請
- 再資源化等
- 最終処分場
- 再生利用認定制度
- 砕石ダスト
- 最低居住水準
- 再利用率
- サイン
- 先買い制度
- サスティナブル・シティ
- ZAC（協議整備区域）
- サブディビジョン
- サブリース
- 砂防
- サーマル・リサイクル（熱回収）
- 更地
- 三角点
- 参加組合員
- 酸化触媒
- 三環状
- 産業廃棄物
- サンクン・ガーデン
- 酸性雨
- 三大都市圏
- 残地補償
- GIS(地理情報システム）
- 地上げ
- CM
- COD（化学的酸素要求量）
- 時価
- 市街化区域
- 市街化調整区域
- 市街地改造事業
- 市街地開発事業
- 市街地開発事業等予定区域
- 市街地再開発組合
- 市街地再開発事業
- 市街地再開発事業区
- 市街地再開発事業費補助
- 市街地再開発準備組合
- 市街地再開発審査会
- 市街地再開発促進区域
- 市街地再開発等調査
- 市街地整備基本計画
- 市街地総合再生事業
- 敷地
- 敷地権
- 敷地整序型土地区画整理事業
- 敷地利用権
- 敷民
- 視距
- 事業会社
- 事業計画
- 事業再評価
- 事業段階アセスメント
- 事業認定
- 事業法建替え
- 事業用地適正化計画認定制度
- 事業予定地
- 市区改正
- 資源の有効な利用等の促進に関する法律（資源有効利用促進法）
- 資産流動化法
- CCI
- C.C.BOX
- 支承
- 地震防災対策強化地域
- 地すべり
- 自然環境保全地域
- 自然公園
- 自然再生緑地
- 自然再生緑地整備事業
- 持続可能な開発
- 市町村都市計画審議会
- 市町村の都市計画マスタープラン
- シックハウス
- シックハウス症候群
- 実質賃料
- 指定確認検査機関
- 指定給水装置工事事業者制度
- 指定区間
- 指定処分率
- シティセールス
- 自転車専用道路
- 自転車駐車場
- （財）自転車駐車場整備センター
- 自転車歩行者専用道路
- 時点修正
- 児童公園
- 自動車OD調査
- 自動車専用道路
- 自動車騒音規制
- 自動車ターミナル
- 自動車排ガス規制
- 自動車排出ガス測定局
- シニア住宅供給推進事業
- シネコン
- シネマ・コンプレックス
- 地盤沈下
- シビックトラスト
- シビルミニマム
- 市民農園
- 市民農園整備事業
- 市民緑地
- JICA
- 社会資本整備重点計画
- 社会資本整備審議会
- 借地権
- 遮集管渠及び遮集倍率
- ジャストインタイム方式
- 斜線制限
- 車体公告
- 遮断型最終処分場
- 遮熱性舗装
- 車両走行キロ
- 収益型施設関連都市公園事業
- 収益還元法
- 住区基幹公園
- 修景
- 終身建物賃貸借制度
- 修繕積立金
- 住宅街区整備事業
- 住宅改善事業
- 住宅供給公社
- 住宅金融公庫
- 住宅建設五箇年計画
- 住宅建設コスト低減のための緊急重点計画
- 住宅困窮者
- 住宅市街地整備総合支援事業
- 住宅市街地総合整備事業（住市総）
- 住宅市街地の開発整備の方針
- 住宅需要実態調査
- 住宅性能表示制度
- 住宅性能保証制度
- 住宅先行建設区制度
- 住宅宅地関連公共施設等総合整備事業
- 住宅宅地基盤特定治水施設等整備事業
- 住宅宅地審議会
- 住宅宅地分科会
- 住宅地区改良事業
- 住宅・都市整備公団
- 住宅土地・統計調査
- （東京都）住宅白書
- 住宅付置義務
- 住宅マスタープラン
- 集団回収運動
- 集団規定
- 住都公団
- 修復型まちづくり
- 住民参加
- 収用委員会
- 重要港湾
- 収用損失
- 集落地区計画
- 縦覧
- 受益者負担金
- 受水槽以下設備
- 出発点・目的地別交通量調査
- 首都機能移転
- 首都圏外郭放水路
- 首都圏三環状道路
- 首都圏整備計画
- 首都圏第三空港
- 首都圏中央連絡道路
- 首都高速中央環状線
- 受忍限度論
- 循環型社会
- 循環型社会形成推進基本法
- 準工業地域
- 純収益
- 準住居地域
- 準都市計画区域
- 準備書
- 準用河川
- 省エネルギー計画
- 省エネルギー措置の届出
- 省エネルギー法
- 照応の原則
- 生涯学習のむら整備推進事業
- 商業地域
- 上下分離方式
- 証券化
- 小口径管推進工法
- 少子高齢社会
- 商店街活性化街路事業
- 上部工
- 消防活動困難区域
- 情報受発信拠点
- 消防水利
- 情報通信基盤
- 情報ハイウェイ
- 静脈産業
- 静脈物流
- 除害施設
- 嘱託登記
- ショッピング・モール
- 処分床
- 処理区
- 処理区域
- 自立都市圏
- シールド工法
- シルバーハウジングプロジェクト
- シルバーピア
- 白地地域
- 真空集じん方式
- 人工地盤
- 人口集中地区
- 新交通システム
- 人工なぎさ
- 人工排熱
- 人口密度
- 震災対策事業計画
- 震災復興グランドデザイン
- 震災復興マニュアル
- 新住宅市街地開発事業
- 親水公園
- 浸水実績図
- 浸水予想区域図
- 新世代下水道支援事業（水環境創造事業）
- 新地方生活圏計画
- 新都市基盤整備事業
- 震度法
- シンボルロード整備事業
- 水系
- 水源地域対策基金
- 水源地域対策特別措置法
- 水質環境基準
- 水質基準（水道）
- 水準測量
- 水上バス
- 推進工法
- 水素供給ステーション
- 水道事業
- 水防
- 水門
- 水利権
- スカイライン
- スキップフロア住宅
- スケルトン方式
- スコーピング
- STEP21
- ストックヤード
- ストリートキャニオン
- ストリート・ファニチャー
- スーパー区画整理事業
- スーパーストラクチャー
- スーパー中枢港湾
- スーパー堤防（高規格堤防）
- スーパーリフォーム
- SPIRIT21 下水道新技術開発プロジェクト
- スプロール
- スポーツ・レクリエーション施設
- スマートグロース
- スラグ
- スラジライト
- スラリー化安定処理
- スワール分水槽
- 整・開・保
- 生活支援ハウス
- 生活道路
- 清算金
- 生産緑地地区
- 生態系
- 成長管理政策
- 成長境界線
- 性能設計法
- 整備、開発又は保全の方針
- 整備、開発及び保全の方針
- 整備新幹線
- 生物多様性
- 世界気候研究計画（WCOP)
- 世界水フォーラム
- 設計競技
- 節水型都市づくり
- 接道義務
- ゼロ・エミッション
- 先行買収
- 全国貨物純流動調査
- 全国総合開発計画
- 全国総合水資源計画
- 戦災復興区画整理
- 遷都
- 線引き
- 占用許可
- 占用水道
- 戦略的アセスメント（SEA）
- 騒音規制区域
- 総合公園
- 総合生活情報拠点
- 総合設計制度
- 総合治水対策
- 総合駐車場事業（NTT-A型）
- 総合的設計
- 総合都市交通体系調査
- 総合防災情報ネットワークシステム
- 総合保養地域
- 総合有料道路事業（NTT-A型）
- 相続税財産評価格
- 総量規制
- 促進区域
- 側道
- 底地
- 素地価格
- ソーシャルミックス
- ゾーニング
- SOHO
- 損失補償
- 第一種エネルギー管理指定工場
- 第一種市街地再開発事業
- 第一種住居地域
- 第一種生産緑地地区
- 第一種中高層住居専用地域
- 第一種低層住居専用地域
- ダイオキシン類
- 大街区方式土地区画整理事業
- 耐火建築物
- 大気浄化システム
- 大規模開発
- 大規模開発地区関連交通計画マニュアル
- 大規模再生資源活用事業
- 大規模修繕
- 大規模模様替
- 第五次首都圏基本計画
- 第三次渋滞対策プログラム
- 第三者委託制度
- 第三セクター
- 耐震改修
- 耐震改修工事の特別償却制度
- 耐震管路
- 耐震護岸
- 耐震設計
- 大深度地下の公共的使用に関する特別措置法
- 大深度地下利用
- 代替地
- 代替フロン
- 大店立地法
- 大都市居住環境整備推進制度
- 大都市交通センサス
- 大都市のリノベーション
- 第二種改良土
- 第二種市街地再開発事業
- 第二種住居地域
- 第二種生産緑地地区
- 第二種中高層住居専用地域
- 第二種低層住居専用地域
- 第二東海自動車道
- 第二東名
- 太陽光発電
- ダウンゾーニング
- タウンマネジメント
- 高潮
- 高潮防御施設
- 多極分散型国土
- 多極分散型国土形成推進法
- 宅地開発指導条例
- 宅地開発指導要綱
- 宅地造成工事規制区域
- 宅地分割規制
- 宅地防災マニュアル
- 多軸型国土構造
- 多自然型川づくり
- 多自然居住地域
- 多心型都市
- 建替え決議
- 建付地
- WECPNL
- WHO飲料水水質ガイドライン
- WHO
- 多摩ニュータウン
- ターミナル
- ダム湖活用整備事業
- 多目的ダム
- 段階土地区画整理事業
- 短期賃貸借
- 炭素税
- 単体規定
- 短賃
- 端末物流施設
- 地域活性化インターチェンジ制度
- 地域危険度
- 地域航空システム
- 地域高齢者住宅計画
- 地域集積圏
- 地域振興整備公団
- 地域整備方針
- 地域戦略プラン
- 地域地区
- 地域防災計画
- 地域冷暖房施設
- 地域連携軸
- 地下街
- 地下河川
- 地下水汚染
- 地下連続壁工法
- 地球温暖化
- 地球環境問題
- 地球サミット
- 地球地図
- 地区計画
- 地区公園
- 地区再開発事業
- 地区施設
- 地区整備計画
- 治水安全度
- 地図情報管理システム
- 窒素酸化物（Noｘ）
- 地方拠点都市地域
- 地方交付税
- 地方生活圏
- 痴呆性高齢者グループホーム
- 地方道路交付金事業
- 地方特定道路整備事業
- 地方都市中心市街地活性化計画
- チャリタブルトラスト
- 中央環境審議会
- 中央業務地区（CBD）
- 中央公害対策審議会
- 中核市
- 昼間就業者
- 中間処理施設
- 昼間人口
- 中継率
- 中高層階住居専用地区
- 注視区域
- 駐車施設
- 駐車場
- 駐車場案内システム
- 駐車場案内・誘導システム
- 駐車場整備計画
- 駐車場整備地区
- 駐車場付置義務基準
- 中部国際空港
- 超過洪水
- 超高層建築物
- 長寿社会対応住宅設計指針
- 調節池
- 直接補助
- 貯水槽水道
- 直下型地震
- 直結給水（増圧直結給水）
- 沈澱処理
- 筑波研究学園都市
- つくば方式
- ツーバイフォー工法
- 潰れ地
- 低硫黄軽油
- TECRIS（測量調査設計業務実績情報サービス）
- TMO
- TLO
- 定期借地権
- 定期借地権付住宅
- 定期借家制度
- 低公害車
- 底質
- 低周波音
- ディスポーザー
- ディーゼル車
- 低騒音舗装
- TDM（交通需要マネジメント）
- 帝都復興区画整理
- 提内地
- 提外地
- T.P.
- DPF
- 低沸点有機化合物質
- ディマンドバスシステム
- 低・未利用地
- 鉄道事業者
- デポジット制度
- デュアルモードバス
- テレビジョン電波障害
- テレポート
- テレワーク
- 田園居住区整備事業制度
- 電気自動車
- 天空率
- 典型7公害
- 電磁波対策
- 電線共同溝（C.C.BOX）
- 電線類の地中化
- 伝統工法
- 同意施行土地区画整理事業
- 東京外かく環状道路
- 東京のしゃれた街並みづくり推進条例
- 東京メトロ（東京地下鉄㈱）
- 統合補助金
- 倒産隔離
- 同潤会
- 動植物公園
- 透水性舗装
- 動線
- 動脈産業
- 導流路
- 道路
- 道路位置指定
- 道路開発資金制度
- 道路管理者
- 道路公社
- 道路交通情勢調査
- 道路交通情報通信システム
- 道路交通サンセス
- 道路台帳
- 道路特定財源
- 道路の占用
- 道路の附属物
- 道路予定区域
- 都営住宅の期限付き入居制度
- 時のアセスメント
- 特殊街路
- 特殊建築物
- 特殊公園
- 特定街区
- 特定環境保全公共下水道
- 特定行政庁
- 特定建設作業
- 特定建築物
- 特定建設資材廃棄物
- 特定建築者制度
- 特定工作物
- 特定交通安全施設等整備事業
- 特定事業参加者制度
- 特定施設（特定事業上）
- 特定重要港湾
- 特定水域高度処理基本計画
- 特定水道利水障害の防止のための水道水源水域の水質の保全に関する特別措置法
- 特定地区計画等区域
- 特定都市鉄道整備積立金制度
- 特定土地区画整理事業
- 特定の民間再開発事業
- 特定防災街区整備地区
- 特定防災機能
- 特定民間再開発事業
- 特定優良賃貸住宅制度
- 特定用途制限地域
- 特別特定建築物
- 特別土地保有税
- 特別目的会社
- 特別用途地区
- 特例市
- 特例容積率適用区域
- 都市改造事業
- 都市災害
- 都市基幹公園
- 都市基盤整備公団
- 都市居住再生融資
- 都市計画
- 都市計画基準
- 都市計画決定
- 都市計画公園
- 都市計画交付金
- 都市計画事業
- 都市計画税
- 都市計画提案制度
- 都市景観
- 都市下水路
- 都市高速鉄道
- 都市再生事業
- 都市再生住宅等整備事業
- 都市再生促進税制
- トータル・ライフサイクル・コスト
- 土地開発基金
- 土地区画整理事業
- 土地利用現況調査
- 特許事業
- 都道府県構想
- ドーナツ現象
- 都民住宅
- トリハロメタン
- 取引事例比較法
- 内航フィーダーサービス
- ナショナルトラスト
- NATM工法
- 軟弱地盤
- 二級河川
- 2戸1
- 二号施設
- 荷さばき駐車施設
- 二酸化炭素（CO2）
- 二次汚濁
- 21世紀の国土のグランドデザイン
- 2003年問題
- 日照阻害
- 日本政策投資銀行
- 任意組合
- 認定再開発事業
- 熱帯夜
- 燃料電池
- 燃料電池自動車
- 農業集落排水事業
- 漁業集落環境整備事業
- 農業用水の合理化
- 農住組合
- 農住組合土地区画整理事業
- のびのび街路樹
- 延べ面積
- ノーマライゼーション
- 法面
- ノンステップバス
- ノンポイント汚濁負荷対策
- ハイウェイオアシス
- バイオテクノロジー
- バイオマス
- 排出基準
- 排出権取引
- 排出負荷量
- 排水機場
- 排水区域
- 排水性舗装
- 配水池
- 排熱・排ガス規制
- バイパス
- ハイブリットエンジン
- パイルーフ工法
- パーク・アンド・バスライド・システム
- パーク・アンド・ライド
- パーク・アンド・ライド駐車場
- ハザードマップ
- バージン原料
- バス運行管理システム
- バス総合案内システム
- バスベイ
- バスレーン
- バスロケーションシステム
- パーソントリップ調査
- バックグランド濃度
- 発生・集中交通量
- バッファーゾーン
- バードサンクチュアリ
- パートナーシップ
- ハートビル工法
- 羽田空港再拡張事業
- パブリックコメント手続
- バリアフリー
- PAL（年間熱負荷係数）
- PI
- PRTR
- PFI
- PM
- BOD（生物化学的酸素要求量）
- ビオトープ
- ビオトープネットワーク計画
- 被害想定
- 日影規制
- 東アジア１日圏
- 光害
- 光触媒
- 光ファイバー通信網
- 美観地区
- ピーク時刻駐車需要
- ピークロード・プライシング
- 被災市街地復興推進地域
- 被災市街地復興土地区画整理事業
- 被災宅地危険度判定制度
- ビスタ
- 非線引き
- BIDｓ
- ヒートアイランド
- 非特定汚染源
- 人にやさしいまちづくり事業
- 避難地
- 避難道路
- 避難場所
- 避難路
- PPP
- Bプラン
- 樋門・樋管
- 評価基準日
- 評価書
- 標準都市計画授権法
- 費用対効果分析
- 広場
- ファーストフラッシュ
- VICS（道路交通情報通信システム）
- VE
- VFM
- フィールド・ミュージアム
- 風害
- 風景
- 風致公園
- 風致地区
- 富栄養化
- フェニックス計画
- フォーリンアクセスゾーン
- 副道
- 副都心
- 不正軽油
- 伏越し
- 普通河川
- 物資流動調査
- 物流調査
- 不動産鑑定評価
- 不動産登記
- 不燃化率
- 不燃領域率
- 浮遊物質（SS）
- 浮遊粒子状物質（SPM）
- "プラス・YOU″住宅
- フリー乗換システム
- フリンジ・パーキング・システム
- ふるさとの顔づくりモデル土地区画整理事業
- ブールバール（並木道）
- フルプラン
- プレキャスト化
- プレジャーボート
- フレート
- プロジェクトファイナンス
- プロファイ
- プロムナード
- フロン（CFC）
- 文化財の保護
- 分区条例
- 分譲マンション管理アドバイザー制度
- 分譲マンション建替え・改修アドバイザー制度
- 粉じん
- 分水路
- 分別収集
- 分流式下水道
- 閉鎖性水域
- 壁面線
- ペデストリアンデッキ
- 防火地域・準防火地域
- 包括占用制度
- 防災街区計画整備組合
- 防災街区整備事業
- 防災街区整備事業組合
- 防災街区整備推進機構
- 防災街区整備地区計画
- 防災街区整備方針
- 防災関連再開発緊急促進事業
- 防災基本計画
- 防災拠点
- 防災公園
- 防災公園街区整備事業
- 防災公園・市街地一体整備事業
- 防災再開発促進地区
- 防災生活圏
- 防災センター
- 防災都市施設
- 防災都市づくり推進計画
- 防災船着場
- 防災緑地緊急整備事業
- 放水路
- 防潮堤
- 法定外公共用物
- 方法書（調査計画書）
- 墓園
- ポケットパーク
- 歩行空間ネットワーク総合整備事業
- 歩行者ITS
- 歩行者専用道整備事業
- 歩車分離
- 補償金支払請求権
- 補助幹線道路
- 保水性舗装
- 保全緑地
- 保存樹林
- ボトルネック踏切
- ポリ塩化ビフェニル
- 保留床
- 保留地
- 保留地管理法人
- ボンエルフ
- ポンツーン
- マイナスイオン
- 間口率
- マグニチュード
- 膜ろ過
- マスター・アーキテクト
- まちかど庭園
- まちづくり
- まちづくりNPO
- まちづくり協議会
- まちづくり公社
- まちづくり交付金
- まちづくり情報センター
- まちづくり条例
- まちづくり総合支援事業
- まちづくり団体の登録制度
- 街なみ環境整備事業
- 街並み景観ガイドライン
- 街並み景観協議会
- 街並み景観重点地区
- 街並み景観づくり制度
- 街なみ整備促進事業
- 街並みデザイナー
- まちなみデザイン推進事業
- 街並み誘導型地区計画
- 街並み・まちづくり総合支援事業
- マテリアル・リサイクル
- マニフェスト制度
- マリーナ
- マルチ・ハビテーション
- マルチモーダル施策
- マルチング
- マンション
- マンション管理士
- 見込地
- 水運用システム
- 自ら利用
- 水情報国土
- 水と緑のネットワーク
- 水辺都市再生
- 水防災総合情報システム
- 身近なまちづくり支援街路事業
- みち再生事業
- 道の駅
- ミックストコミュニティ
- 密集住宅市街地整備促進事業
- ミティゲーション
- 緑の基本計画
- 緑の政策大綱
- 緑のリサイクル事業
- みどり率
- ミニ開発
- ミニ区画整理事業
- 民活区画整理緊急促進事業
- 民間都市開発事業
- （財）民間都市開発推進機構
- 民間都市再生事業計画
- 虫食い地
- 無人化施工
- 村おこし
- メガストラクチャー
- メゾネット住宅
- メッセ
- モーダルシフト
- モーダルミックス施策
- モール
- 木質ボード
- 木造住宅密集地域整備促進事業
- 木造賃貸住宅地区整備促進事業
- モントリオール議定書
- 野外博物館
- 野生生物の減少
- 家賃対策補助
- 有害化学物質
- 遊休土地転換利用促進地区
- 有効率
- 有効利用率
- 有収率（水道）
- 遊水地
- 誘致距離
- 誘導居住水準
- 誘導容積型地区計画
- 優良建築物等整備事業
- 優良住宅地段階整備誘致計画制度
- 優良宅地開発促進事業制度
- 優良田園住宅
- 有料道路制度
- 優良マンション登録表示制度
- 有料老人ホーム
- 輸送機器別分担率
- 輸送トンキロ
- 輸送人キロ
- 輸送密度
- ユニットロードターミナル
- ユニバーサルデザイン
- ユビキタス社会
- 養護老人ホーム
- 要請限度
- 要請土地区画整理事業
- 容積適正配分型地区計画
- 容積率
- 用途地域
- 用途別容積型地区計画
- 溶融スラグ
- 予定道路
- 四段階推定法
- ライトダウン
- ライトレール
- ライフプラン
- ライフライン共同収容施設
- 落橋防止
- ラッピングバス
- ラムサール条約
- ランドスケープ
- リサイクルプラン21
- リサイクルレポート
- リサイクルモデル工事
- リサイクルリーディング事業
- リサイクル率
- リサーチコア
- 利水安全度
- リスクコミュニケーション
- リゾートタウン
- リゾートパーク整備事業
- リダンダンシー
- 立体換地
- 立体公園
- 立体交差
- 立体道路制度
- 立体都市計画
- 立体都市施設
- リート（REIT）
- リニア中央新幹線
- リニアメトロ
- リニアモーターカー
- リノベーション
- リバーサイドエリア緊急総合防災事業
- リバーシブルレーン
- リバース・モーゲージ
- 流域
- 流域下水道
- 流域貯留浸透事業
- 流域別下水道整備総合計画
- 流況調整河川
- 硫酸ピッチ
- 粒子状物質減少装置
- 流市法
- 流出係数
- 粒状改良土
- 流総計画
- 流通業務団地
- 流通センター
- 流動化処理土
- 粒度調整灰
- 利用円滑化基準
- 利用円滑化誘導基準
- 緑化施設整備計画認定制度
- 緑化重点地区
- 緑化重点地区総合整備事業
- 緑化道路
- 緑化率
- 緑視率
- 緑地
- 緑地管理機構
- 緑地協定
- 緑地保全地区
- 緑地保全等統合補助事業
- 緑道
- 緑被率
- 臨海副都心
- 臨港地区
- 歴史的風土特別保存区域
- 歴史的風土保存区域
- レクリエーション都市
- 列車走行キロ
- レッドデータブック
- REPIS（地域整備情報システム）
- レベル1地震動、レベル2地震動
- 連鎖型土地区画整理事業
- 連続立体交差事業
- 連担建築物設計制度
- 漏水防止
- ロジスティクス
- 路上再生路盤工法
- 路上表層再生工法
- 路線価式評価法
- 路線式指定
- 路側通信システム
- ロードトレリス
- ロードプライシング
- ロングライフ住宅（LL住宅）
- ロンドン条約
- ワーキングホリデー
- ワークシェアリング
- ワークショップ
- ワシントン条約
- ワンウェイびん
- ワンストップ化
- ワンルームマンション
建築用語.net情報提供
Copyright © 2007 建築用語.net All Rights Reserved. by info@architectjiten.net ※当サイトはリンクフリーです※